収入保障保険は死亡保険です。保険に入っている人に万が一の事があった場合、残された家族の収入を長～くサポートしてくれるというものです。
収入保障保険は定期保険に比べると安い保険というのもあって、すでに入っている方も多いのではないでしょうか。
2018年に標準生命表といって、日本人の平均余命や各年代ごとの死亡率を示した表が改定されました。それによって、色んな保険各社が「保険料改定」や「新商品を打ち出す」ことになります。
例えば
平均寿命が伸びた ⇒ 人が亡くなるリスクが減った ⇒ つまり保険料を安くできる。
平均寿命が伸びた ⇒ 人が病気をする回数が増えた ⇒ それによって働けないリスクが増えた ⇒ 働けないリスクに備えた保険商品が増える。
平均寿命が延びた ⇒ 健康万歳！ ⇒ 健康状態や喫煙・非喫煙かによって割引のある商品が登場する。
といった具合で。
収入保障保険に入って何年か過ぎたなと、もし心当たりのある人は「今の年齢で改めて加入し直したほうが保険料を安くできる」ケースもあるようですよ。
もしもの為に、何かあってからでは遅いという不安からしょうがなく掛け捨てで支払っている保険なのに…
損な支払いはしたくないですよね。
そんなあなたに、これから収入保障保険を考えよう、見直してみようと考えるきっかけとなればと思っています。
収入保障保険に新しく加入する、または見直してみる
収入保障保険の特徴って？
収入保障保険とは、あらかじめ決められた期間中に、保険に入っている人が死亡した場合、残された家族はその時点から保険の満期までの間、年金形式で毎月お給料のように受け取ることのできる死亡保険です。
受け取り方はこのような年金形式の他に一時金というのもあります。この一時金はまとまったお金を受け取ることができますが、年金形式での受け取りの総額よりも少なくなります。
収入保障保険がいま空前の安さに！
収入保障保険は、掛け捨ての死亡保険という点では定期保険と似ているところもあるのですが、時間が経っていくとともに受け取れる可能性がある保険金の総額が少しずつ減っていくという仕組みとなっています。
つまり必要な保障の金額がもっとも多いのが子どもが生まれたときで、その後は子どもの成長にともなって減っていくという考えのもとに成り立っています。
というわけで、時間が経っていっても保障の金額が変わらない定期保険と比べて、
収入保障保険はさらに安くおさえることができるのです。
収入保障保険はこうして手ごろな保険料で保障が長～い保険として人気なんですね。
定期保険に加入している人は収入保障保険に乗り換えるべき！
健康に気を付けて割引をゲット
冒頭で上げたように長生きによる割引きなるものがあらわれました。
健康の条件として、
「血圧は上が140未満、下が90未満」「BMIは18超27未満」あとは「喫煙か非喫煙か喫煙歴は何年か」
があげられますが条件を満たすことで、年齢にもよりますが2,000円切る保険料でまかなうことが出来るようになっています。
一方の喫煙者さんで健康に難がある方も安心してください、アクサダイレクトの収入保障２など2,000～3,000円くらいで入れる保険有ります☆
働けないリスクに備えましょう
死亡保険料の節約ができたら次です、次！
こちらも大事です、それが働けなくなったときの保障！
長生きになったので死亡保険は減るけど、長生きになったぶん働く時間が増えるということは、働けないリスクが増えるということです。
短い期間だったら何とかなるかもしれませんが、長期休養となってしまった場合はこれはかなり痛いです。
そこで収入保障保険に特約して上乗せすることができる就労不能保険があります。就労不能保険は特約ではなくて単品でも入ることができます。
この働けない保険が世に広まったのはみなさんご存じアフラック生命保険ですね☆
単品で入ると…
給付が出やすくて、保険料が安い一方、働けない状態から回復し働き始めると給付がストップするものもある。
特約だと…
一度支払い条件に該当すれば保険期間満了まで給付が継続する。
という違いがあります。どちらにせよ仕事復帰しても給付が続けば助かりますし、仕事復帰して給与が以前より下がるなんてことがあればそれはそれで問題ですからね。
あと「単身者」については死亡保険よりもこちらの就労不能保険の方を重要視したほうが良いかもしれません。
収入保障保険についてのまとめ
- 収入保障保険で保険料を安く抑える☆
- 健康ついでに保険の割引を狙う！
- 働けないリスクに備える☆
収入保障に関する最新情報（2020年3月3日更新）
収入保障の支援策
新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐため3月2日より全国の小中高臨時休校を受けて、保護者が仕事を休んだ場合の収入保障を支援する策を公表。
【条件有り】
・小学校などに通う子どもの保護者が対象で中学生以上の子どもは対象外。
・企業に対し、対象労働者1人1日当たり8,330円を上限として収入保障を助成。
・年次有給休暇とは別に独自の有休休暇を取得させた企業に支給。
・正規・非正規ともに2月27日～3月31日に取得した休暇が対象。
出所文部科学省 公表
